本人主体のＩＣＴツールでなければ

今年10月に認知症学会のシンポジウムが行われました。会場で家族会の人から「家族会に相談にくる人は症状がすすんでおり抱えている問題が深刻である、医療機関がもっと早く認知症に気づいてくれれば、私たちの支援につなげるのに・・」と発言があり、それに対して医師は「受診してくれないと診断がつかないので気になったら早期受診を・・」と。 認知機能の低下をいち早く感じるのは家族ではなく本人であることが報告されていますが、本人にとって医師や専門職による神経心理学検査を受けることは心理的バリアーを感じることが少なくありません。 そこで、認知症の専門機関だけでなく、持病での受診の際や、薬局、地域包括支援センター、地域のイベントなど、医療の入り口から日常生活の様々な場面で、本人が主体となって気軽に楽しく認知機能をチェックできるものがあればいいのではないでしょうか。 柏フレイル予防プロジェクト２０２５「フレイルやサルコペニアに対する簡易スクリーニング法の開発」（高齢社会総合研究機構）の中でも、いかに市民サポーターと市民だけで、「簡便に」評価できるか、「みんなで楽しく、そして継続して」、「気づき」を与えられるのかが重要であることが報告されています。 実は、脳活バランサーCogEvoは、本人が主体となって楽しく使うために様々な対策を講じています、その具体的な内容については次号以降でお伝えしていきます。

認知機能の見える化研究所